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大木 由美子, Oki Yumiko 青山社会科学紀要 51 (2), 19-49, 2023-03-01
...本稿では，美土路が第二次世界大戦後，敗戦で職を失ったパイロットたちのための救済会社（興民社）の会長に就任し，連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の支配下にあった日本の空を「日本人の手に取り戻す」ために奔走し，政府の資金援助に頼らず純民間企業として日本ヘリコプター輸送を設立するまでの興民社時代を対象とした。...
DOI 機関リポジトリ
小野坂, 元 国際関係論研究 36 1-24, 2022-03
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石本 理彩 レコード・マネジメント 83 (0), 3-33, 2022
...</p><p>第二次世界大戦中、旧陸軍省は戦火から公文書類を守るため、文書疎開を行った。敗戦後、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）は、陸軍省地下倉庫に格納されていた大日記類の回収、復帰を指示した。それらはGHQに接収され、米国へ渡った。日本の独立後、外務省が米国における調査と米国政府に対する返還交渉を重ねた結果、陸軍史料は数度にわたって返還されるに至った。...
DOI
松本 俊彦 日本臨床薬理学会学術総会抄録集 43 (0), 3-C-S31-3-, 2022
...しかし一方のわが国では、第二次世界大戦のGHQ（連合国総司令本部）占領時下の1948年に大麻取締法が制定されたことにより、大麻草の栽培は都道府県の知事の許可制となった。大麻取締法の第1条は、カンナビノイドを多く含む花穂や葉の利用は、全面禁止され、第4条によって医療目的の利用は医師も患者もできない状況にある。...
DOI 医中誌
茂木, 敏夫 東京女子大学紀要論集 72 (1), 93-119, 2021-09-30
...第二次世界大戦後の世界を覆った冷戦は、民主主義・市場経済のアメリカと社会主義のソ連という、ふたつの普遍主義の対立だった。そのなか、文化大革命などで内向きになった中国に対し、日本は高度経済成長によって国際社会の普遍の舞台に復帰した。冷戦終結後、1990年代以降の世界では民主主義と市場経済が普遍になり、国際政治の民主化・倫理化も拍車がかかった。...
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石本 理彩 レコード・マネジメント 81 (0), 14-34, 2021
...<p>第二次世界大戦中、外務省は戦火から公文書及び図書を守るため、文書疎開を行った。さらに、終戦直前には省内に残されていた機密度の高い文書の焼却を行っている。敗戦後、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）は、疎開先からの文書復帰を指令し、接収を行った。その結果、数多の公文書及び図書が米国へ渡った。これに対して、日本政府は再三の返還要求を行い、五月雨式に文書返還が実現していくこととなる。...
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ノロ, タダシ 人文研紀要 96 299-306, 2020-09-30
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機関リポジトリ
柴田 政子 国際日本研究 12 63-74, 2020
...本稿の目的は、第二次世界大戦後、四連合国軍の軍事占領下におかれたドイツ（1945?1949）における教育改革において、ストゥディウム・ゲネラーレ（Studium generale）導入試みの経緯を検証し、その理念について考察することにある。アメリカ占領下における大学改革の一環であったこの改革案は、結果としては、ドイツの大学課程に大きな変革を及ぼすには至らなかった。...
DOI 機関リポジトリ HANDLE ほか1件
田中, 延幸 帝京経済学研究 52 (2), 27-37, 2019-03-31
西嶋, 美智子, Nishijima, Michiko 放送大学研究年報 36 183-193, 2019-03-25
大沼 久夫 共愛学園前橋国際大学論集 = Kyoai Gakuen University Journal 18 153-172, 2018-03-31
...第二次世界大戦末からの東アジアでの米国軍による占領統治は、日本最南端の沖縄での地上戦、軍事占領に始まり、ついで日本本土占領、そして、朝鮮半島の北緯38度線以南の南朝鮮占領の順で実施された。日本本土占領は連合国による占領であったが、実質的には米国軍(一部英連邦軍参加)のマッカーサー元帥による単独占領であった。...
川喜田 敦子 ヨーロッパ研究=European Studies 17 5-15, 2017-12-26
I 論文
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郝 暁陽 地球社会統合科学研究 6 109-120, 2017-02-28
...東京裁判は第二次世界大戦後、連合国により開催された戦犯裁判である。近年、歴史資料の公開、歴史認識問題の浮上に伴い、東京裁判に関する研究は増加しつつある。このような中、性暴力の取扱いに焦点をあてた研究もあるが、そのほとんどは裁判全体に重点を置いている。そこで、本研究では、中国のケースを中心に、東京裁判における性暴力の取扱いについて議論することが目的である。...
ツチダ, アキオ 法学新報 123 (7), 501-516, 2017-01-16
小林 茂 日本地理学会発表要旨集 2017s (0), 100206-, 2017
...東アジアや東南アジアの気候変動を検討するに際して、第二次世界大戦期は気象観測データが欠落している場合が少なくない。この背景として、戦前期からの観測網が軍事活動により破壊されて観測そのものが行われなくなったと考えられがちである。ただし航空機の役割が重要になったこの時期は、観測網の拡大や維持は、日本軍・連合国軍を問わず重視され、それに替わるあらたな観測網ができた場合も少なくない。...
Dunbar Yumi 初等教育カリキュラム研究 4 41-52, 2016-03-31
...日本では，第二次世界大戦や太平洋戦争について様々な解釈が存在していることを踏まえた上で，日本の近代史教育についても，多角的に検討することの重要性を確認して本稿の結びとした。...
柴田 政子 国際日本研究 8 45-54, 2016-03
...第二次世界大戦の終結から70年を経た今日、その歴史認識については、世界で広く議論が展開されている。同大戦直後に掲げられた平和構築構想のもと、地域統合がすすめられてきたヨーロッパでは、いまだ紛糾する議論を抱えながらも、一定の共通した歴史認識・理解を築いてきたといわれる。...
十重田 裕一 日本文学 64 (11), 54-64, 2015-11-10
...第二次世界大戦の戦前・戦中・戦後を通じて文学活動を展開した作家は、内務省とＧＨＱ／ＳＣＡＰ（連合国軍最高司令官総司令部）の検閲と無縁ではなかった。本稿では、改造社編集者であった木佐木勝の日記を手がかりに、横光利一『旅愁』刊行の過程に照明を当てながら、アメリカ軍占領期事前検閲と改造社文芸出版とのせめぎ合いの一端を考察した。</p>...
タキタ, ケンジ 法学新報 121 (9･10), 315-348, 2015-03-10
ホシノ, サトシ 法学新報 121 (9･10), 473-498, 2015-03-10
佐々木, 豊 研究論叢 (85) 1-23, 2015
黒木 達雄 保険学雑誌 2014 (624), 624_103-624_122, 2014
...第二次世界大戦終戦時，わが国の生保相互会社は第一，千代田，富国の僅か3社に過ぎなかったが，戦後まもなく発生した相互会社化の波により16社へ急増した。戦後の相互会社化は世界的にも稀有な事象であるが，その理由については諸説あるものの，いまだ定説を得るに至らず十分な解明がされていない。...
畠山, 圭一, Hatakeyama, Keiichi 学習院女子大学紀要 (14) 93-112, 2012-03
機関リポジトリ HANDLE Web Site
廣部, 泉 明治大学教養論集 476 33-47, 2012-01-31
Article
中沢, 志保 文化学園大学紀要. 人文・社会科学研究 20 35-55, 2012-01-31
...第二次世界大戦の後半期から重要課題として浮上してくる原爆の開発と投下決定，核の国際管理，戦後処理，対ソ連外交などの問題に関しては次の研究課題としたい。...
難波 ちづる 三田学会雑誌 104 (2), 179(27)-206(54), 2011-07
type:text
DOI 機関リポジトリ Web Site
庄司 克宏 法學研究 : 法律・政治・社会 83 (7), 87-157, 2010-07
...資料はしがき一 序論 : 日本国憲法制定過程の性格二 ポツダム宣言と日本国憲法三 ポツダム宣言発出の背景(一) : 連合国の戦後処理政策四 ポツダム宣言発出の背景(二) : 第一次世界大戦における戦後処理政策五 ポツダム宣言発出の背景(三) : 第二次世界大戦における戦後処理政策六 ポツダム宣言発出の背景(四) : 無条件降伏方式七 ポツダム宣言発出の背景(五) : 日本に対する無条件降伏方式の緩和八...
土屋, 礼子 人文研究 56 25-43, 2005-03
...第二次世界大戦において連合国軍は日本軍に対し、心理戦と呼ばれる宣伝ビラを主力としたプロパガンダを行った。本稿では国立公文書館蔵の第十軍諜報部心理戦班の報告書に基づき、その全体的経緯と当事者が行った評価方法を明らかにした。...
梅津 弘幸 オーストラリア研究 8 (0), 1-13, 1996
...第二次世界大戦後の時期、オーストラリア政府、とりわけ、チフリー、メンジーズ政府は、自国を冷戦における連合国の兵站基地として確立することを計画した。チフリー政府は、オーストラリアを英連邦の軍需工場として展開することを構想し、他方メンジーズ政府は、アジアにおけるアメリカの冷戦遂行のための軍需物資の補完的生産供給源として展開することを構想した。...
清水, 良三 國士舘大學政經論叢 12 127-154, 1970-06
資料形態 : テキストデータ プレーンテキスト
片野 一郎 一橋論叢 45 (5), 465-481, 1961-05-01
論文タイプ||論説